佐賀で注文住宅を予算内で建てるコツと注意点

公開日:2021/09/15  最終更新日:2021/08/30


注文住宅を建てる際に、「予算」は一番大切なポイントです。予算にはそれぞれ限りがあるので、どの部分にどのくらい費用を掛けるのか、しっかりと検討しながら計画を進めていかなければなりません。そこでこの記事では、佐賀で注文住宅を予算内に建てるコツと注意点をご説明します。

費用を予算内に収めるには?

注文住宅を予算内に収めるため削減できるポイントをご紹介します。注文住宅の予算で悩んでいる方は参考にしてみてください。

■土地代

注文住宅を建てる際には、必ず土地が必要です。親や親族の土地を譲ってもらう場合は不要ですが、土地代は注文住宅の総費用の中でも多くの割合を占めます。

また、近年では土地の価格は上昇しているといわれています。東京や大阪など都心の方が高いのはもちろんですが、佐賀県でも佐賀駅が近い地域は、土地が高い傾向があります。土地にこだわりすぎると、費用も多くかかってしまうので、立地条件や敷地面積など、それぞれの家族の生活環境や予算に合わせて検討しましょう。

■坪数を減らす

家の坪数が増えれば、工事費用が増えるのは当然のことです。そこで、土地いっぱいに家を建てるのではなく、床面積を小さめにすることで予算が抑えられます。部屋の見せ方や収納スペースに工夫をすることで、坪数が少なくても部屋を広くみせることも可能です。

どうしても坪数を減らしたくない場合は、部屋数を少なくして工事工程を減らすことでコストカットができます。たとえば、2階の部屋数を減らしてベランダやバルコニーにすれば、数万円~数十万円の予算を抑えることもできるでしょう。

■設備

キッチンやバスルームはグレードがよいものに憧れるものです。とくに、ショールームなどを見て回ると夢も膨らみます。しかし、グレードがよいものはそれだけ価格も高くなり、予算オーバーになりがちです。それぞれの生活環境に合わせて、自分や家族が譲れないものと妥協できるものをハッキリさせておくのがおすすめです。

■外構工事を抑える

外構工事は注文住宅の費用の中の10%ほどが目安といわれています。全体の費用の10%を超えるようであえれば、見直しが必要かもしれません。外構工事の費用を抑えるコツとしては、デザインはシンプルなものにする、必要最小限の工事だけに絞るのもおすすめです。

また、自分DIYしたり、外構工事の専門業者を探して依頼すると、中間マージンが発生しないので安く済ませることも可能です。しかし、その場合は後のトラブルは自己責任になるので、よく考えて検討しましょう。

注意点も確認する

注文住宅を建てる際には、住宅ローンの活用や、さまざまな給付金制度を活用する場面も出てきます。それぞれの注意点を確認しておきましょう。

■住宅ローン

住宅ローンを利用する際に知っておくべきポイントをご紹介します。

・金利が安いものを選択する
注文住宅は金額が大きいので、少しでも金利が安い商品を選びましょう。金利が1%違うだけでも、将来的にみると数十万円も支払額が変わります。必ず比較をして金利が安いところを選びましょう。

・変動金利と固定金利
変動金利は、半年ごとに金利の見直しがされるローンです。固定金利よりも設定されている金利は低めですが、金利が見直しされることで金利が上昇することもあります。金利が上がっても急に返済額があがることはありませんが、金利が上昇することで当初の支払い計画よりも返済金額が高くなることもあります。

金利が上がっても対応できる「資金に余裕がある方」におすすめです。固定金利は変動金利よりも金利が高めに設定されています。しかし、返済期間中はずっと金利が変わることがないので、「金利の変動に不安を感じる方」「返済計画をしっかり立てたい方」などは固定金利を選択した方がよいでしょう。

■住宅ローン控除

注文住宅を建てる際に住宅ローンを使用すると、住宅ローン控除(住宅ローン減税)が受けられます。原則として10年間、所得税から控除されます。会社員の方などは、確定申告後に控除された金額が返還されます。最大400万円も控除される制度なので、ぜひ活用しましょう。

■すまい給付金

消費税増税による負担を軽減するために設けられた制度が「すまい給付金」です。収入によって給付額は違いますが、最大で50万円まで給付されます。国土交通省のサイトで自分がいくらもらえるのかシミュレーションが可能ですので試してみましょう。

■ZEH補助金

ZEHはゼッチと呼ばれ、(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の頭文字をとったものです。省エネや断熱、創エネにより自宅で使うエネルギーの収支を0以下にする家のことを指します。太陽光発電などを取り入れて環境に配慮している家と認められれば、最大70万円の補助金をうけとることができます。

■住宅取得等資金贈与の特例

注文住宅の費用を、親・祖父母から援助してもらう時には、要件を満たすことで贈与税が非課税になります。たとえば、

・直系の子・孫である
・贈与を受けた年の1/1時点で20歳以上である
・贈与を受けた年の所得税に係る合計所得が2,000万円以下である

などがあります。贈与税は金額も大きいので、注文住宅の費用を援助してもらう予定がある方は、ぜひ活用してください。

 

注文住宅の予算がオーバーしそうな時には、設備のグレードの見直しや、DIYで外構工事をやってみるのもおすすめです。また、税金の控除や補助金などを上手に活用しながら、少しでもお得に家を建てられるように計画しましょう。

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